原水爆禁止東京協議会
基本情報
- 所在地
- 〒170-0005
東京都豊島区南大塚2丁目33-10
- TEL / FAX
-
03-5395-4222
- e-MAIL
- URL
- 業種
- 社会生活組合・団体
- コメント
- 最寄り駅
- 東京メトロ丸ノ内線 新大塚 330m
- 都電荒川線 大塚駅前 360m
- JR山手線 大塚 440m
- 周辺情報
- 豊島南大塚郵便局 中央、普通郵便局、特定郵便局、簡易郵便局
- 豊島区東部保健福祉センター 保健所
- 豊島区立南大塚ホール ホール・会館
- 巣鴨信用金庫大塚支店 信用金庫
- 餃子の王将南大塚店 餃子の王将
- 大塚サンファーストホテル ビジネスホテル
- サンクス南大塚店 サンクス
- 南大塚保育園 保育所
- りそな銀行大塚出張所 りそな銀行
- ゲオ大塚駅南口店 レンタルショップ
- CoCo壱番屋豊島区大塚店 CoCo壱番屋
- ミニストップ南大塚2丁目店 ミニストップ
- ファミリーマート豊島南大塚一丁目店 ファミリーマート
- ファミリーマート南大塚通り店 ファミリーマート
- 日本医療ビジネス大学校柔道整復科本館 専門学校
ウィキペディア検索
- 原水爆禁止日本協議会
- 原水爆禁止 日本 協議会 (げんすいばくきんしにほんきょうぎかい)は、1955年に結成された日本の反核・平和団体の全国組織。略称 原水 協(げんすいきょう)。都道府県を始め地域・労働組合内などを単位に下部組織を持ち、それぞれの組織の正式名称は「 原水爆禁止 ○○ 協議会 」、通称を「○○ 原水
- 原水爆禁止日本国民会議
- 1965年2月1日、原水爆禁止日本国民会議( 原水 禁)の結成大会が全電通会館で開かれる。代表委員に太田薫、清水谷恭順、森滝市郎、高橋正雄、浜井信三、蓮田竜彦の6人、事務局長に伊藤満が選出された。 部分的核実験 禁止 条約の賛否をめぐって 原水爆禁止 日本 協議会 (略称「 原水 協」)の中の日本社会党(現・社会民主党)・日本労働組合総評 議会
- 反核運動
- 主要な団体として日本共産党系の 原水爆禁止 日本 協議会 ( 原水 協)と旧日本社会党((旧)立憲民主党および社会民主党)系の 原水爆禁止 日本国民会議( 原水 禁)。被爆者の反核団体日本 原水爆 被害者団体 協議会 (被団協、日本被団協)があり、これもそれぞれ 原水 協系、 原水 禁系に分裂している。 旧民社党(現・国民民主党)系の核兵器 禁止 平和建設国民会議(核禁会議)も存在する。
- 日本原水爆被害者団体協議会
- 日本 原水爆 被害者団体 協議会 (にほんげんすいばくひがいしゃだんたいきょうぎかい)は、原爆被爆者の組織。略称は日本被団協、あるいは被団協。英語名称はJapan Confederation of A- and H-Bomb Sufferers Organizations。本部は 東京
- 日本宗教者平和協議会
- 毎年3月1日(ビキニデー)に「故久保山愛吉墓前祭」を実施している他、 原水 協の 原水爆禁止 世界大会宗教者集会、日本宗教者平和会議などを開催している。ベトナム戦争中はベトナム宗教者の支援、イラク戦争に際しては自衛隊派兵反対活動を実施した。 所在地: 東京 都文京区湯島3-37-13 TS第7ビル502 会費:年額6
- フォーラム平和・人権・環境
- 日本音楽 協議会 (日音協) 地方公務員退職者 協議会 (地公退) 総評退職者の 会 (総評OB 会 ) 石油労組連絡 会 (石油労組連) 社会文化法律センター(社文センター) 日本消費者連盟(日消連) ユニオンネット平和センター(ユニオン平和) 全国労働安全衛生センター(全国安全センター) 原水爆禁止 日本国民会議( 原水 禁)
- 核兵器廃絶・平和建設国民会議
- 原水爆禁止 日本 協議会 ( 原水 協)から、民社党・全日本労働組合会議系が脱退し、核兵器 禁止 平和建設国民会議(核禁会議)として結成された。初代議長は松下正寿。2014年1月に現在の名称に変更した。 現在の議長は渡邊啓貴、専務理事は高橋了、事務局長は岩附宏幸。 1961年8月15日、「核兵器 禁止
- 高田なほ子
- 会 委員長、日本社会党婦人対策部長などを務め、売春防止法の成立に尽力した。 参議院議員退任後は、日本婦人会議(現・I女性会議)議長、社会党中央執行委員・婦人局長、全国退職婦人教職員全国連絡 協議会 長、板橋区教育委員などを歴任。また、世界各地の婦人会議に参加して 原水爆禁止 を訴えるなど平和運動に尽力した。
- 金子満広
- 衆議院解散に伴い、国会議員活動に終止符を打ち、政界を引退。 2016年4月18日 脳内出血のため、 東京 都新宿区の病院で死去。91歳没。 日本共産党統一戦線部長 日本共産党大衆運動委員 会 委員長 日本共産党国際委員 会 委員長 日ソ友好関係団体役員 日越友好関係団体役員 世界平和 協議会 副議長 選択的夫婦別姓制度導入に賛同する。
- 安井郁
- 1954年3月1日のビキニ 水爆 実験による第五福竜丸被爆事件を契機に、同年5月9日、 東京 都杉並区の婦人団体、福祉 協議会 、PTA、労組など39人は「 原水爆禁止 署名運動杉並 協議会 」を結成した。安井は同 協議会 議長に就任し、 協議会 は議長名で「杉並アピール」と呼ばれる声明を発表した。 原水爆禁止
企業データ
PAGE TOP