幾寅郵便局
基本情報
- 所在地
- 〒079-2400
北海道空知郡南富良野町字幾寅977-5
- TEL / FAX
-
0167-52-2313
- e-MAIL
- URL
- http://www.post.japanpost.jp/
- 業種
- 郵便局・郵便業
- コメント
- 最寄り駅
- JR根室本線 幾寅 140m
- JR根室本線 東鹿越 3830m
- JR根室本線 落合 9000m
- 周辺情報
- 幾寅駅(JR) 駅(JR在来線)
- エーコープ南ふらの店 その他のスーパーマーケット
- ホクレン南富良野セルフ ホクレン
- 南富良野町役場 町村役場・東京以外の区役所
- 南富良野町立南富良野小学校 小学
- 南富良野町立南富良野高校 高校
- JAふらの南富良野支所 銀行その他
- 南富良野町立南富良野中学校 中学
- エネオス幾寅SS エネオス
- 民宿岩本 民宿
- 旭川信用金庫富良野支店南富良野出張所 信用金庫
- 富良野消防署南富良野支署 消防分署、出張所
- 道の駅南ふらの 道の駅
ウィキペディア検索
- 南富良野町
- 金融機関 旭川信用金庫富良野支店南富良野出張所 JAバンク北海道(北海道信用農業協同組合連合会)JAふらの 南富良野支所 郵便局 幾寅郵便局 (集配局) 落合 郵便局 金山 郵便局 宅配便 ヤマト運輸道北主管支店富良野南センター(所在地は富良野市) 佐川急便富良野営業所(所在地は富良野市)
- 幾寅駅
- とする過去5年間の各調査日における平均である。 幾寅 の市街地になっており、商店や住宅が立ち並ぶ。 北海道道465号金山 幾寅 停車場線 国道38号 道の駅南ふらの ノースライナー「 幾寅 物産センター」停留所 南富良野町役場 富良野警察署 幾寅 駐在所 幾寅郵便局 旭川信用金庫南富良野支店 ふらの農業協同組合(JAふらの)南富良野支所
- 占冠村
- 一般国道 国道237号 金山峠・日高峠 国道274号 都道府県道 北海道道136号夕張新得線 北海道道610号占冠穂別線 北海道道1030号石勝高原 幾寅 線 幾寅 峠 北海道道1170号トマムインター線 北海道道1172号占冠インター線 道の駅 自然体感しむかっぷ 占冠IC(2010年8月) トマムIC(2012年4月)
- 梅ケ沢駅
- 石野哲(編)『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 Ⅱ』(初版)JTB、1998年10月1日、408頁。ISBN 978-4-533-02980-6。 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^ a b
- 北海道の郵便番号
- 郵便 番号の上5桁と一致するものがある場合はその5桁がそのまま 郵便 区番号となり、上5桁では一致するものがなく上3桁と一致する 郵便 区番号がある場合はその3桁が 郵便 区番号となる。 ここでは、資料「 郵便 区番号一覧」中の凡例より、番号に対し単一の 郵便局
- 北白川駅
- 頁。ISBN 978-4-533-02980-6。 ^ 明治44年12月18日付官報(第8549号) 鉄道院告示第百十号 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^
- 越河駅
- 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』(初版)JTB、1998年10月1日、403頁。ISBN 978-4-533-02980-6。 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^
- 豊頃駅
- BN 978-4-88323-114-0。 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^ 「国鉄釧鉄局、 幾寅 駅などの無人駅化を1日から実施」『日本経済新聞』日本経済新聞社、198
- 久田野駅
- 月報――昭和37年度12月分』、日本国有鉄道経理局審査統計課、1963年3月、doi:10.11501/2267839。 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^ “97 鉄道輸送状況”
- 泉崎駅
- 月報――昭和37年度12月分』、日本国有鉄道経理局審査統計課、1963年3月、doi:10.11501/2267839。 ^ “「通報」●根室本線 幾寅 駅ほか30駅の駅員無配置について(旅客局)”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 1. (1984年11月29日) ^ “97 鉄道輸送状況”
企業データ
PAGE TOP