伏木海上保安部 / 交通課
基本情報
- 所在地
- 〒933-0105
富山県高岡市伏木錦町11-15
- TEL / FAX
-
0766-44-0196
- e-MAIL
- URL
- 業種
- 国土交通省
- コメント
- 最寄り駅
- JR氷見線 伏木 360m
- 万葉線高岡軌道線 中伏木 670m
- 万葉線新湊港線 六渡寺 680m
- 万葉線高岡軌道線 六渡寺 680m
- 周辺情報
- 伏木駅(JR) 駅(JR在来線)
- 伏木港 港
- 北陸銀行伏木支店 地方銀行
- 高岡市立伏木図書館 公共図書館
- 高岡市役所伏木支所 区役所、役所、役場の支所、出張所
- 氷見伏木信用金庫伏木支店 信用金庫
- 中伏木駅(万葉線) 駅(路面鉄道)
- 六渡寺駅(万葉線) 駅(路面鉄道)
- 伏木郵便局 中央、普通郵便局、特定郵便局、簡易郵便局
- JA高岡伏木支店 銀行その他
- 高岡市伏木北前船資料館 各種資料館
- 北村書店 書店
- 放生書店 書店
ウィキペディア検索
- 第九管区海上保安本部
- 以下、自治体の名称は当時のもので記載している。 1948年 4月27日: 海上保安 庁法公布。 5月1日: 海上保安 庁法施行、 海上保安 庁設立。新潟 海上保安 本部および 伏木海上保安 署を設置。 1950年6月1日 - 第九管区 海上保安 本部に改組。新潟・ 伏木 ・七尾の各 海上保安部 と、夷警備救難署(新潟県佐渡郡両津町)を設置。 1951年
- 伏木富山港
- 伏木 地区 第九管区 海上保安 本部 伏木海上保安部 大阪税関 伏木 税関支署 名古屋植物防疫所 伏木 富山支所(石川県内も管轄) 新潟検疫所 伏木 富山出張所 富山地区 第九管区 海上保安 本部 伏木海上保安部 富山分室 大阪税関 伏木 税関支署富山出張所 富山市消防局富山北消防署 海上 分遣所 - 消防艇「神通」を配備。
- 海上保安庁の保安部、保安署等一覧
- 海上保安 庁の 保安部 、 保安 署等一覧(かいじょうほあんちょうのほあんぶ ほあんしょいちらん、List of JCG Security Headquarter Department)は日本各地に置かれている 海上保安 庁の 保安部 、 保安 署等の一覧である。 小樽 海上保安部 (北海道小樽市) 函館 海上保安部 (北海道函館市)
- 高岡市
- 富山地方法務局高岡支局 金沢国税局高岡税務署 富山労働局高岡労働基準監督署 富山労働局高岡公共職業安定所(ハローワーク高岡) 大阪税関 伏木 税関支署 第九管区 海上保安 本部 伏木海上保安部 高岡市議会は定数27人の議員で構成される。定例会と臨時会があり、定例会は3月、6月、9月、12月に行われる。
- 村上水軍
- マッキーの「海の常識」第3回目「面舵、取舵、ようそろ!」”. 2013年5月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年4月29日閲覧。 - 海上保安 庁 伏木海上保安部 北川建次ほか 編『瀬戸内海事典』(南々社、2007年) ISBN 978-4-931524-63-7 藤田達生『秀吉と海賊大名―海から見た戦国終焉―』(中公新書、2012年)
- 機雷戦
- 1952年4月26日 - 海上 警備隊設置。 1952年8月1日 - 保安 庁創設 海上 警備隊と航路啓開本部は警備隊として統合のうえで 海上保安 庁から分離され、同様に総理府から移管された警察予備隊とともに 保安 庁の傘下に入る。 第二幕僚監部に航路啓開 部 が新設
- 金沢港
- 西濃運輸金沢港営業所 第九管区 海上保安 本部金沢 海上保安部 はくさん かがゆき わしかぜ 石川県道8号松任宇ノ気線 石川県道60号金沢田鶴浜線 いずれもクルーズ客船の誘致に関する連携協定を結んでいる。 横浜港(神奈川県横浜市) 神戸港(兵庫県神戸市) 直江津港 伏木 富山港 七尾港 敦賀港 舞鶴港 [脚注の使い方]
- 福井港
- 福井港の本港を中心とする地域には、福井臨海工業地帯(テクノポート福井)が建設されている。 福井県福井港湾事務所 第八管区敦賀 海上保安部 福井 海上保安 署(石川県境から越前岬までの沿岸・海域を管轄) エネルギー・金属鉱物資源機構 福井国家石油備蓄基地
- 敦賀港
- - 岸壁延長250m、水深10.0m 敦賀港を含めて、越前岬から常神岬までの海岸線を第八管区 海上保安 本部敦賀 海上保安部 が直轄するほか、福井 海上保安 署(坂井市、石川県境以南から越前岬以北まで)と小浜 海上保安 署(小浜市、京都府境以東から常神岬以西まで)を配下に置いて、福井県沿岸一帯を管轄している。
- しれとこ型巡視船
- しれとこ型巡視船(しれとこがたじゅんしせん、英語: Shiretoko-class patrol vessel)は、 海上保安 庁の巡視船の船級。分類上はPL型、船種は1,000トン型。 新海洋秩序の確立を目指して1973年に開幕した第三次国連海洋法会議を通じて、沿岸から200カイリ以内に所在する資源の
企業データ
PAGE TOP